――「壮絶な怒り作戦」における統合作戦論と中東安全保障秩序の転換――
保安総局情報部・神田隼大研究機構（KHF）理学部
抄録
2026年2月28日、米国およびイスラエルは「エピック・フューリー作戦（Operation Epic Fury）」「獅子の雄たけび作戦」「ユダの盾作戦」の三作戦コードを冠した統合軍事作戦を発動し、イラン・イスラム共和国に対する大規模打撃を実施した。この軍事行動は、2025年6月の「真夜中の鉄槌作戦（Operation Midnight Hammer）」に続く第二段階の作戦であり、前回が核施設の無力化を目的とした限定的な強制措置であったのに対し、今回はイラン体制の中枢指導部――最高指導者アリー・ハーメネイーの物理的排除――を戦略目標とする点で本質的な質的飛躍を遂げている。本稿は、今次作戦の軍事技術的特性、統合作戦ドクトリン上の意義、イランによる非対称報復戦の構造、および中東安全保障秩序の再編可能性について、戦略的・作戦術的観点から分析する。
序論：戦略環境の構造変化
戦略とは本質的に、政治目的と軍事手段の整合的接続である。クラウゼヴィッツが『戦争論』において示した命題、すなわち「戦争は他の手段をもってする政治の継続である」という原則に照らすとき、今次の対イラン作戦は単なる戦術的奇襲にとどまらず、イラン体制そのものの変化を視野に入れた戦略的行動として位置づけられる。
2026年2月28日、米国とイスラエルはイランに対する大規模軍事攻撃を開始し、その過程でハメネイ最高指導者が暗殺された。これに対しイランは直ちに報復に踏み切り、湾岸諸国の米軍基地のみならず、石油施設や民間インフラも攻撃対象とした。また、日本の石油輸入の生命線であるホルムズ海峡も事実上封鎖される事態となり、中東情勢は急速に全面軍事衝突の段階へと移行した。
この事態への到達を理解するためには、2025年から続く複合的戦略圧力の蓄積を把握する必要がある。
作戦の戦略的背景：三つの構造的誘因
核開発問題の臨界点
攻撃直前、米国とイランはジュネーブで核協議を行ったが、交渉は決裂し外交的解決の可能性は著しく低下していた。特に2025年、イランが国際原子力機関（IAEA）の査察制限を国内法として制度化したことにより、核開発の透明性は大きく低下した。これに対し米国は、ウラン濃縮の永久停止、弾道ミサイル計画への厳格な制限、そしてハマース・ヒズボラ・フーシなどの地域代理組織への支援の完全停止という三つの主要な要求を提示したが、外交的妥結には至らなかった。
核抑止論の観点から言えば、イランが核閾値国家（threshold state）の段階を超え、核兵器国に転化する事態は、米・イスラエル双方にとって許容不能な安全保障環境の変化を意味する。この「窓の閉鎖（closing window）」論理が、今次作戦の最終的な引き金として機能したと解釈される。
代理勢力ネットワークの地政学的圧力
イランは地域における代理勢力を通じて影響力を拡大してきた。レバノンのヒズボラ、イエメンのフーシ派、イラクのシーア派民兵組織、パレスチナのハマスなどは、いずれもイランの支援を受けており、その活動はイスラエルおよび湾岸諸国の安全保障環境に大きな影響を与えている。
「軸の抵抗（Axis of Resistance）」と呼ばれるこの代理勢力ネットワークは、本体国家に直接コストを課すことなく地域覇権を拡張するイランの非線形戦略の中核である。この構造を根本的に解体するためには、ネットワークの頂点に位置するイラン体制指導部への直接打撃が必要という作戦判断が、今次行動を正当化した。
国内政治危機による戦略的好機
2025年12月28日、イラン全土で反政府デモが勃発した。体制転換を求める声も含まれたこの運動は、1979年の革命以来最大規模となり、全国100以上の都市に広がった。イランの国内的脆弱性の高まりは、作戦の「成功確率」を高める要因として、米国の戦略計算に組み込まれたと見るのが妥当である。内憂外患が重なった状況下での体制指導部の孤立化は、報復意思と報復能力の両面を弱体化させると想定されたはずである。
作戦術的分析：「真夜中の鉄槌」から「壮絶な怒り」への戦略的連続性
2025年6月作戦：限定強制の段階
イランの核施設へのアメリカの攻撃は2025年6月22日に実施された。標的となったのは、フォルド・ウラン濃縮工場、ナタンズ核施設、およびエスファハーン核技術・研究センターであり、B-2戦略爆撃機による30,000ポンドの地中貫通爆弾「GBU-57/B MOP」十数発の投下、および潜水艦から発射されたトマホーク巡航ミサイルによる攻撃が行われた。
GBU-57/B「大型地中貫通爆弾（Massive Ordnance Penetrator）」の運用は、フォルドのような地下90メートル超の強化施設への有効な打撃を可能にする。この兵器の投入は、地下核施設の「穴を掘り続ける能力競争（burrowing competition）」において、米国が依然として優位を維持していることを示した。
2026年2月作戦：「斬首戦略（Decapitation Strategy）」への転換
今次作戦における本質的な戦略転換は、標的の質にある。核施設という物理的インフラから、指導部という人的中枢への攻撃は、従来の抑止論が前提とした「政体の保全（regime preservation）」という暗黙の赤線を越えるものである。
今回の攻撃では、ハメネイ最高指導者の排除という形で体制中枢が直接標的とされた。これは核問題の抑止を超え、イラン体制そのものの変化を視野に入れた戦略的行動と解釈できる。
作戦術的に見れば、斬首戦略は理論上、指揮統制系統（C2）の瓦解によって組織的抵抗能力を崩壊させる効果を持つ。しかしながら歴史的事例を参照するに、この戦略の有効性には限界がある。イラクにおけるサダム・フセインの排除が長期的な安定をもたらさなかった事例は、体制中枢の除去がそのまま国家機能の正常化に直結しないことを示している。
非対称戦の構造：イランの報復能力と「飽和攻撃」の論理
ドローン飽和攻撃戦術
今次紛争において際立った軍事的特性は、イランによる大規模ドローン飽和攻撃の展開である。イランは一度に大量のドローンを発射し、その一部は米軍の防空網を突破した。攻撃2日目には、クウェートの米軍作戦センターも標的となり、米兵6人が死亡した。
この戦術はウクライナ戦争において実証された「飽和攻撃（saturation attack）」の応用であり、防御側の迎撃ミサイル資源を枯渇させる非対称コスト賦課戦略の典型である。批判派は、1機数万ドルの小型ドローンを撃墜するために、1発数百万ドルの高性能ミサイルが頻繁に使われているというコストの不均衡を指摘している。
このコスト非対称性は、現代防空システムの根本的脆弱性を露呈させている。パトリオットやTHAADのような高性能防空システムは、弾道ミサイルに対して高い効果を発揮するが、低コスト・大量投入型の無人機群に対しては運用経済性において本質的な劣勢に立つ。
ホルムズ海峡の地政学的兵器化
イラン革命防衛隊海軍は軍事演習「ホルムズ海峡スマート・コントロール」において、ミサイル発射可能な高速船、ドローン、巡航ミサイルなどを用いた演習を行い、大艦隊を擁する米国に対して非対称戦を行う能力を誇示した。
ホルムズ海峡の実効的封鎖は、イランが保有する最も強力な地政学的レバレッジである。昨年3月1日から11日に1,229隻が通過していた船舶が、今月に入り77隻にとどまっているという数字は、封鎖の実効性を端的に物語る。世界の石油貿易の約20%が通過するこの海峡の閉塞は、エネルギー安全保障上の急所として、戦略的強制（strategic coercion）の有効な手段となっている。
広域攻撃による横的エスカレーション
イランの報復攻撃は湾岸諸国に及び、ドバイ国際空港では4人が負傷し旅客ターミナルが損傷、バーレーン国際空港はドローンによる攻撃で施設が損傷し、キプロスにあるイギリス空軍アクロティリ基地がイラン製とみられるドローンの攻撃を受け、滑走路に命中した。
さらにイランからトルコへミサイルが発射され、NATO防空システムで迎撃される事態も生じており、紛争の横方向への拡散（horizontal escalation）が現実化している。これはイランの「連帯的抑止（solidarity deterrence）」戦略の発動であり、紛争コストを第三国・国際社会全体に転嫁することで、政治的停戦圧力を生成しようとする意図を持つ。
戦略的論点と今後の展望
体制転換の実現可能性
今回の米国・イスラエルによるイラン攻撃は、イラン革命体制の存続、湾岸地域の安全保障構造、大国間競争の中東への再流入という三つの次元において、中東秩序の再編をもたらす可能性がある。
しかし体制転換の実現には複数の障壁が存在する。革命防衛隊（IRGC）は単なる軍事組織ではなく、経済・社会権力を掌握した準国家的機構であり、指導部の交代が即座に制度的瓦解に直結するわけではない。後継最高指導者にモジタバ・ハメネイ師が選出されたことは、体制の継続性への意志を示している。
消耗戦への移行リスク
元駐イラン大使は「米国とイスラエルによるイラン攻撃は、いずれか一方の弾薬が尽きるまでの消耗戦に移行しつつある」との見方を示し、空爆でイランが屈服する見通しはなく、戦いは数カ月単位で長期化する可能性が高いと指摘する。消耗戦への移行は、作戦目標の達成を遠のかせるのみならず、米軍の戦略資源配分をインド太平洋抑止から中東に引き戻す危険性を孕む。
結論：新たな戦争様相と国際秩序への含意
今次の対イラン作戦は、現代の「多領域作戦（Multi-Domain Operations）」が核問題・体制転換・非対称戦・地政学的封鎖という複合的次元において同時展開された複合危機として、近現代軍事史に刻まれるであろう。
技術的次元では、GBU-57による深層地下貫通能力とドローン飽和攻撃への対処能力の非対称性が、今後の兵器体系開発の方向性を規定する。政治的次元では、斬首戦略の有効性と体制転換の実現可能性の議論が、21世紀の強制外交論に新たな事例を加える。
日本にとって本稿が示唆する政策的含意は明白である。今回の危機は、米国の戦略資源の配分にも影響を与える可能性があり、その波及効果はインド太平洋地域の安全保障環境にも及び得る。したがって日本は、中東情勢を単なる遠隔地の紛争としてではなく、自国の安全保障と密接に結びついた問題として捉え、戦略的かつ長期的な外交対応を構築する必要がある。
戦略研究の使命は、現在進行する事象を冷静な分析の俎上に載せ、次の危機への備えを知識として蓄積することにある。今次危機の帰趨は未だ定まっていないが、明確なのは、中東の安全保障秩序が不可逆的な転換点を迎えたという事実である。
参考文献・情報源 日本国際問題研究所「国問研戦略コメント2026-8」、外務省海外安全ホームページ（2026年2月28日付）、中東調査会かわら版、Newsweek Japan（2026年3月）、各種報道（時事通信・日本経済新聞）、Wikipediaクロスリファレンス
注記： 本論文は2026年3月16日時点の公開情報に基づく学術的考察であり、未確認情報を含む可能性があります。